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インターネット取引 マニュアル

投資信託のご案内(日本株厳選ファンド)

投資信託のご案内(日本株厳選ファンド)

商品情報
2016年12月26日

取扱中の投資信託のご案内です。

商品内容の詳細につきましては、下記運用会社のリンク先からご確認をお願いいたします。

 

大和住銀投信投資顧問株式会社

日本株厳選ファンド

(リンクは「日本株厳選ファンド・円コース」のページへ遷移します。遷移先から他のコースへのリンクがございます。)

 

株式、債券、ファンド、上場 ETF および上場リートのご購入の際のご注意事項

当資料は、投資判断の参考となる情報提供のみを目的としており、個別の金融商品の投資勧誘を目的として作成または提供するものではありません。当資料は、作成者が信頼できると判断した情報源に基づいて作成されていますが、その情報の正確性や完全性を、または、将来の経済・市況動向等を予測・保証するものではありません。また、当資料中の見解等は今後予告なく変更される場合がありますので、投資に係る最終決定はご自身の判断でなさいますようお願い申し上げます。金融商品等の手数料等およびリスクについては、当該商品等の上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書及びお客さま向け資料等に記載しておりますので、よくお読みください。

ご購入時の手数料について(営業店でお取引の場合の手数料)
国内株式の売買取引には約定代金に対して最大1.134%(税込)の売買手数料(同手数料額が2,700 円に満たない場合は2,700 円(税込))をいただきます。又、外国株式の売買取引には売買金額(現地における約定代金に現地委託手数料と税金等を買いの場合は加え、売りの場合は差し引いた金額)に対して最大0.864%(税込)の委託手数料(同手数料額が2,700 円に満たない場合は2,700 円(税込))をいただきます。
非上場債券(国債、地方債、政府保証債、社債等)を当社が相手方となり、お買付けいただく場合には、購入対価のみお支払いいただきます。
ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。
直接費用
申込手数料またはスイッチング手数料の上限3.78%(税込)、換金手数料上限1.08%(税込)、信託財産留保額上限1%が必要となります。
間接費用(注)
実質管理報酬上限2.50%(税込)、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等)をご負担頂きます。なお、その他の費用については、運用状況等により変動する為、事前に料率、上限等を示すことができません。
(注)実質管理報酬: ファンドにより複数の投資信託を投資対象とするファンド(ファンド・オブ・ファンズ)があります。この場合に受益者が実質的に負担する管理報酬は、当該ファンドの信託報酬に資対象ファンドに係る信託報酬を加えた合計となります。
外国株式、外国債券、外国投資信託を売買取引する際の円貨と外貨の交換レートには、約定代金に応じて当社が決定する為替スプレッドがあります。
株式、債券、ファンドおよびリートのリスクについて
<株式、上場 ETF、債券のリスク> 株式や ETF の売買取引については、株価の変動により投資元本を割り込むことがあります。債券は、金利水準の変動等により価格が上下し損失が生じるおそれがあります。外国株式、外国債券および外貨建て資産に投資する上場 ETF は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により投資元本を割り込むことがあります。
<為替リスク> 外貨建て商品の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動あるいは外貨交換の際の為替スプレッドにより、円換算ベースで投資元本を割り込み損失を被る場合があります。
<上場リートのリスク> リートは、不動産などで運用を行う上場投資法人です。リート市場価格については、金融経済動向、不動産市況、災害(地震、火災等)等の影響を受け変動し損失が生じるおそれがあります。分配金は不動産などからの収入に応じ変動します。金融商品取引所が定める基準に抵触し上場廃止になった場合には、取引が著しく困難になる可能性があります。
<ファンドのリスク> ファンドは、主に国内外の株式、債券、不動産投資信託証券など値動きのある有価証券等(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので基準価額は大きく変動します。従って、投資元本が保証されているものではなくこれを割り込むことがあります。また、「毎月分配型」及び「通貨選択型」ファンドの"収益分配金に関する留意事項"及び"通貨選択型投資信託の収益イメージ"は、必ずご確認して頂きたい重要事項となっておりますので、投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。

2014年12月9日改訂

 

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